読めない言葉でバナーが着いてくる恐怖

このところ、ニュースチェックをしていると韓国語らしいバナー広告が、チラリチラリと視界に入ってくるようになった。
最初はスルーしていたのだが、もしかしたら新手の広告手法かもしれないので、画面キャプチャーを撮ってみた。

なんと！
合計六か所もあるではないですか。
英語すら読めない私にどうしろと・・・。

しかし、ターゲティングされているのは間違いないようで、バナー右上にある「i」マークをクリックすると、アドネットワークの会社へリンクしている。怪しくはないようである。

なるほど、文中には「ワイダープラネットのターゲティング広告」とある。
だがしかし、日本語しか分からない俺に何か？？である。
興味からのターゲティングであれば、モバイルアプリやアクセス分析などは大体チェックしている(理解しているとか記憶しているとか言ってない)ので、間違っているわけじゃないけど、言語は致命的な気がする。
地域指定をしていないのか、できないのか。ブラウザの言語セットを確認していないのだろうか。
とにかく、なんだか怖いのである。

広告は投資対象になるのか

#12 バズの未来 -広告が迎える7つの変革- | AdverTimes（アドタイ）
https://www.advertimes.com/20170307/article245234/

文中の後半に、
「“広告”活動を、真の意味で”投資”活動に変えるモデル」
ということを実現したいという意思が表明されている。

問題は広告によって投資される対象は何なのか、それは数値換算(測定または観測可能)できるものなのか、その繋がりで出てくるものがあるんじゃないかな。
そもそも、バズの定義(バズって何なの)も出来ていないはずだけど。

そんなわけで先人達が苦労して、インターネット広告業界という枠組みの中だけではあるが、積み上げたものを使えるところは使って欲しいし、矛盾や誤解があるところは正してほしい。
どうか、業務の成果だけで終わることなく。

2016年 日本の広告費が発表

例年より若干遅く感じる「日本の広告費」が電通から発表された。

2016年 日本の広告費
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2017/0223-009179.html

併せて電通総研の北原氏による解説記事がアップされている。

「2016年 日本の広告費」解説―拡大するインターネット広告と堅調なテレビメディアで5年連続のプラス成長
http://dentsu-ho.com/articles/4923

おおまかに、ラテは微増し紙媒体は減少、ネット広告は増加。
全体は、6兆2,880億円と前年比101.9％だから微増。
景気よりも半年早く落ちて、半年遅れで回復と言われる広告業界だが、全体が伸び悩む中で媒体配分がネットにシフトしているとみるべきだろうか。

ネット広告業界ではテレビ広告費を喰って成長するみたいな言い方をしている人もいるが、テレビ広告費は踏ん張っている。
テレビ広告と動画広告の組み合わせが増えているため、テレビ広告によってネット広告の成長が支えられた部分もあるのではないかな。

ただし、広告界のデジタルデバイドが媒体社も広告会社も広告主もあるわけで、マーケティングオートメーションがパッとしないとか、上位の広告主以外にデジタルマーケティングが浸透しない背景を見ておくべきだと思う。
いや、上位の広告主でも「意外」に中の人はデジタル対応に苦慮していたりするんだけどね。

さて、インターネット広告の構成比は20%で、二十年以上かけての成長中。

さらに伸びるのか、最適配分があるとしたら、どこなのだろう。
広告媒体は実施と効果について、いまだ結論どころか合意形成の土台が無いような気がする。
たとえば、広告がちゃんと掲載されたかどうか。それって、何をもって掲載されたと判断するのか。紙媒体だと物理的に確認できる(スプリット印刷とか、地域版は無理なことが多い)わけだが、ラテや交通広告にOOHとなると現地で広告主が確認するのかって話。
ネットだと、ビューアブルとか言葉があるが、ちゃんとユーザの目に入る表示がなされているのか、見ているってボット(プログラムであって人ではない)じゃないのかとか、収束していない話が沢山ある。

市場推計を見るタイミングで、今後は「広告」がどうあるべきなのかを考えてみるのは如何だろう。

美味い話にゃ気を付けろ、フェイクキャンペーン

今に始まったことじゃないのが悲しいが、この手の嘘を見抜くのは普通の人には難しい。

吉野家や牛角を装った偽キャンペーンに注意を | NHKニュース
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170208/k10010868931000.html

吉野家をかたる“なりすまし”キャンペーンに注意　「牛丼15,000円分食べ放題」でポイントサイトへ誘導 - ねとらぼ
http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1702/07/news141.html

運営会社は「株式会社メディアラスタライズ」という情報がある。
情報を掲載した会社が悪いのか、バックに違う会社がいるのか、現時点では分からない。
警察なりの行政が捜査しない限り・・・。

業界団体として、日本インターネットポイント協議会　がある。
大手は加盟しているのだが、ネットの宿命なので、こういう取り組みに参加しようなんてベンチャーは少ない。(いないとは言ってない)
倫理的な問題は、衣食足りて礼節を知る、でしかない。これが、現実。

で、ネット広告も似たような状態。
いや、アドネットワーク同士がつながってシステムがピッティングするという複雑な世界があって、スパマーが広告を出す。
これを察知した会社が登録抹消するんだけど、別の登録をされるというイタチごっこが欧米で十年前からある。
日本では言葉の壁というかガラパゴスな市場で助かってた面もあったが、広告を使ったウィルスとか仕込まれて、倫理問題というレベルではなく犯罪との闘いになっている。
ネットは地雷がいっぱい。

ブログのコメントも海外からヤバいものが書きこまれたり、Web分析で被リンク調べたら感染サイトだったり、エロサイト見なくても仕掛けは沢山されている。
認証するとか技術的に対策出来そうに思うかもしれないが、偽装はされる。
日本国内だけじゃないから、行政規制も無理がある。(意味がない)

ビューアビリティ、Viewability

ビューアビリティって何だという方はこちらを。

ビューアビリティに関するJIAAステートメント
http://www.jiaa.org/topics/viewability.html

日本語だと「広告の視認可能性」だそうです。
定義が定まっていないということで、ネットを閲覧できる機器が増加しブラウザーじゃなくても広告表示される昨今、もはや定義が追いつくことはないかもしれない。

とはいえ、広告は見られてナンボ、という現実もある。
見られることは基本である。

では、見られていることはネット広告だけの問題なのか？
いえいえ、猫が見てても視聴率。(今は個人視聴判定がピープルメーターで行われているので、猫とか犬はない。ただ、録画視聴や遠隔視聴は課題がある。)
雑誌も閲読率とか精読率とか効果に関する用語があることから分かるように、同様の問題を抱えている。
ネットだけじゃないよ。

その上で、広告が見られていることは、媒体に接触することと広告に接触することは別だという基本が大事である。
広告だけの媒体があれば、そんな心配もない。
しかし、広告が見られているかどうかというのは、
・人間の視野に入っていること。
・仕様上、表示されていること。
・認知されていること。
などなど、どの基準を採用するのかという問題からスタートする。

広告主と広告会社と媒体社の利害は一致しないので、揉めるわけだ。
技術的に可能なことでも、
・コストの問題(計測方法や検証など)
・プライバシーの問題(どこ見てんのよ～)
・システム上の問題(セキュリティとか)
というのが出てくる。

cf.視聴率調査でも調査対象者の端末に計測ソフトを入れたりするし、全数調査の場合はISPサーバからデータを匿名化した状態で取得したりするけど、同じことになる。

ここまで話は進まないと思うが、この段階まで関係者の認識が一致しないで進むと、もう纏まることはないと思う。
一番最初に、「広告って何なのか」という議論と認識の共有が、利害関係者で行われないと厳しいと思う。
広告も勧誘行為とみなされる判例もできたことだし、再定義で良いと思う。
まぁ、クリックされない広告は存在しないとされるより、見られるかどうかの議論は一歩進んだと思いたい・・・という期待もあるんだけどね。

追記

デジタル広告の計測に潜むリスクと、計測が広告主にもたらす価値
http://www.netratings.co.jp/email_magazine/2017/04/20170411.html?utm_source=email_magazine&utm_medium=email&utm_campaign=20170411

図があるので、わかりやすいと思う。参考にして欲しい。
蛇足ではあるが、

テレビとネットを組み合わせた最適な広告出稿を支援--ヤフーら3社が新ツール
https://japan.cnet.com/article/35099535/

これって、テレビを見る、パソコンでインターネットを使う、スマホも使う、ハイパーなパネルだよね。

記事かと思ったら広告でした

マーケティングオートメーションは思ったより使われてないよね～と認識していたのだが、成果を出せる技があるというので「そんな技が必要な段階まで普及したのか！」と思って、ページを見たら広告だった。あれ、イベントレポートじゃなかったのね・・・。

これが、トップページにあった該当ページのスクリーンショット。
(※初出時、赤ガコミを間違った画像をアップしてしまいました。すいません。)

こちらが、リンク先のページ。

まず、流石のWeb担である。リンク先のページに「AD」と記載があって、追跡タグが設置してあることを記載しているだけでなく、オプトアウトもできるようになっている。

みなさん、こうしてくれれば安心できる。

が、トップページを見たときに、媒体社主催のイベントレポート=広告という関係性が、一匹の読者としては繋がらなかった。いや、瞬時に認識できなかった。

そうでないと、記事を見ない限り広告であることが認識できないわけで、認識した時には追跡タグによって捕獲されたあとだ。まぁ、オプトアウトできるので気にはしないけど。(もはや、グーグルにされていることを考えると、どうでもいい)

さて、前置きはこのぐらいにして広告内容だが、いきなりメールマーケの話から。

確かに、現実的な落としどころ。

徐々に営業につなげる話になっていくので、これはこれでアリ・・・なのか？。

はて、マーケティングオートメーションて何だけっけ！？

↓広告ですので、ご注意を。自己責任で見てください。

マーケティングオートメーションで成果を出せる10の即効Tips | Web担当者Forum 

http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2017/02/01/24647

広告主に考えてほしい課題

ネット広告という事にカテゴリー上はなるが、不正請求や過労死問題が尾を引いている。
これに改善を施すなら、広告主に協力してもらわなければ、何もできないと波乗りペンギンは考えている。

外資系の有名な食品メーカーの動画広告を見た。
動画サイトは海外であり、日本の法律は適用されない海外の企業が運営している。
だが、動画コンテンツは合法とはいいがたいものだが、そのメーカーの動画広告がバッチリ流れるのだ。

動画でなくとも、いわゆるパクリ記事サイト(今は亡きキュレーションサイト)であったり、顕在化していない問題を抱えているサイトに、バナー広告やテキスト広告が追っかけて来るんだが、それ相応の有名な企業である。

この状況で良いのだろうか。

そう、誰も良いことだとは思っていないにしても、利用しないという選択はできないたろう。少なくとも、そういう動きはないと認識している。
これでは、戦前の広告業(悪い意味なのだが、広告史になるので興味のある人は、広告図書館で調べると良い。たぶんネットにはない。)と同じである。
歴史は繰り返している。

行政規制を導入することで媒体を選別する方法もあるが、介入は望ましくない。
広告主の自主的な判断で、効果の前に企業倫理として掲載して良い物かどうか検討して欲しい。
PMPを使えば、ある程度の露出量を確保しながら、媒体も選定できるだろう。

で、個人的な顛末。
某サイトの出てきた動画広告主はマーケティングで一目置かれる企業ではあるが、他メーカーの商品に切り替える事とした。
思い出したら悲しくなってしまうから・・・。

追記

タイムリーな対談記事。
是非、関係者には読んでもらいたいし、諦めてほしくない。

＜特別鼎談＞2017年、広告界の共通キーワードは「クオリティ」の定義と指標化 #宣伝会議 | AdverTimes（アドタイ） https://www.advertimes.com/20170201/article243270/

追記

ネット広告会社の人間にスキルアップというかキャリアアップを考えるようにという締めくくりになっている。

なぜネット専業のアドマンは「広告人」として育たないのか
http://g-yokai.com/2016/02/post-376.php

前半で広告主側が広告会社を育てる時代じゃなくなったからねという話があるのだが、お互い様なのかと思う。
どこかに、だれかに、原因を割り当てようとするには無理がある気がしている。
関係者全員が、データに踊らされたパーティを続けているようなものだ。

戦略的に生活者のイメージを変えマーケット創造する仕事と
生活者にモノを買ってもらう販促とは別にした方が良いんじゃないかと思う。

追記

これは怖すぎる。動画広告が、テロ資金となるなんて。

テロ資金と化す、オンライン広告費 http://www.campaignjapan.com/article/%e3%83%86%e3%83%ad%e8%b3%87%e9%87%91%e3%81%a8%e5%8c%96%e3%81%99-%e3%82%aa%e3%83%b3%e3%83%a9%e3%82%a4%e3%83%b3%e5%ba%83%e5%91%8a%e8%b2%bb/433852

個人に対して広告報酬が支払われるという仕組みがあるので、それが犯罪者でもテロリストでも、手続きに不備がなければできることだ。


追記

広告主が掲載を引き上げることになってグーグルが対応に乗り出すそうだ。
他の媒体、広告ネットワークもすでに取り組んでいるところもあると思うが、改めてリリース(宣言なり、発信)しておくといいと思う。

英政府や大手メディアがYouTube広告掲載を中止--グーグルはポリシー見直しへ
https://japan.cnet.com/article/35098369/

追記

一年遅かったが、ブランドスイッチした甲斐もあるってもんです。

「やればわかるそのインパクト。やらない理由はない」ネスレ日本、ブランドセーフティーを積極推進 (1/3)：MarkeZine（マーケジン）
http://markezine.jp/article/detail/26937