2005/10/29

誰だって良いじゃない、広告業界人ということで

別に国家資格で認定されるわけではありません。
広告業界人だと、波乗りペンギンが自称しているだけです。

でも、新聞記者だから情報が集まるのではなく、新聞記者として情報を探すから、その人は新聞記者であり会社は新聞社になるのであれば、 広告業界人として情報を持つから、波乗りペンギンは広告業界人となり、活動の場が広告業界になってもいいはずです。
このブログをチェックされている方は、情報感度が非常に高い、選りすぐりの方ですから、お分かり頂ける事でしょう。

さて、広告業界人としての個人活動は、何かが欲しくてやっているわけではありません。
しかし、一般的に理解を得るのは非常に困難です。

例えば、ネット広告業界の黎明期を知る人であれば、今でも快諾してくれる媒体説明会参加も、一世代ズレると手配を忘れちゃう人が続出します。(笑)
いや、良いんですよ。
本当に出たいと思ったら、トップダウンで参加しますから・・・というか、してます。

ただ、管理職になって自分の判断が出来ないのは、何か問題があるんでしょうか。
確かに、サラリーマンですから上司や資本関係で言うところの親会社もあるでしょう。
しかし、波乗りペンギン一匹をロックアウトしても、何も変わらないわけです。
もっと大きな力が、世の中を動かしてるんですね。

すこし、俯瞰して業界を眺めてみましょう。
あなたに出来ることをしない限り、あなたは何も変えられないのです。

2005/10/01

購読者の低下を招いているのは、別の理由では?

新聞記事を読んでいると混乱する用例が沢山ある。
「マーケティング」と「広告」は同意義みたいなものが多い。
「成果報酬型広告」と「アフィリエイトプログラム」も同意義で使われている。
新聞記事の質の低下が購読者の低下を招いているのでは?と考えたくもなる。
やはり、世論を形成する報道、社会の番人たるプライドが失われているように感じる。
朝日新聞の不祥事は、非常に象徴的である。
しかも、自己保身・・・。

さて、ネット広告に携わるものとして、いや、広告業界の一員として、
問題視したいのが「成果報酬型広告」と「アフィリエイトプログラム」の方である。

「成果報酬型広告」は米国を中心に拡大した、インセンティブ契約である。
つまり、一般的なフィー設定である17.5%を基準として、
目標を達成した場合と達成しなかった場合の契約だった。
例えば、認知率45%を目標とした場合、
認知率45%以上ならば17.5%とし、50%以上なら2.5%相当を上積みする。
達成できなかった場合は、2.5%相当を返金するのである。

「アフィリエイトプログラム」はアフィリエイトという言葉を辞書で調べると分る。
提携とか販売代理のことである。
何処にも広告なんて示唆はない。
もちろん、言葉の意味は変化するものなので、
辞書が改訂される可能性はある。
それほどに、修正が効かないほど浸透していると思われる。

この背景には何があるのか?
実は、外来語が誤訳されたケースは少なくない。
古くは、スリッパとかミシンなどがある。
広告業界的には、AE制やAPなどである。
恐らく、日本と言う海に囲まれた閉じた文化にあるのではないだろうか。

物事を判断する時に、評価軸の設定は自明の理である。
しかし、国際比較軸を持たなければ、判断は誤る。
情報がないから、当然であろう。
ずれている事すら認識できないのが普通である。

もちろん、時間地球は限りなく小さくなっている昨今。
いずれ、誤認がもたらす壁にぶつかることだろう。
楽天が海外に進出するために(できずに)、リンクシェアを買収したが、
この時もアナログ系は「ネット広告大手リンクシェア」と報じた。
さて、どう解釈すれば良いのだろうか?