2004/11/30

インタラクティブ広告用語集

実は3年前に原型が生まれたが、
用語定義に甘さがあるのは私にも責任の一端がある。
インターネット広告推進協議会(JIAA)
小冊子が作られているので興味がある方はどうぞ。
広告主協会のweb広告研究会との用語統一プロジェクトとも連携。
今のところ、最も多くの賛同が得られている。

他に企業サイトで用語集が公開されているが、
申し訳ないが参考に出来ない。
やはり、定義は広く認められたものでなければ・・・。

さて、マーケティング用語は皆無に等しい。
実際は、技術用語を並べてwebマーケティングになっている。
「マーケティングを舐めてんのか!」
と思われるだろうが、どうかご容赦願いたい。
夜な夜な業務で追われている人たちが作ったので、
至らない点はアドバイスを寄せていただければ幸いである。

2004/11/29

調査はたくさんあれど意味はなし

ネットを使った、いわゆるDTRデータは数多くある。
ポータルサイト系では
Yahoo!リサーチ
gooリサーチ
infoseekリサーチ
ベンチャー系では
インフォプラント
マクロミル
などたくさんある。
公開されているデータも豊富で、それっぽい企画書に使うのに不都合はない。

さて、それがどうしたと思われる方も多いはず。
基軸のない調査結果を云々して、正しいも間違いもないだろう。
そうそう、パネルの問題を語る上で、
もっと基本的な問題を定義する必要がある。

1.インターネット人口とは
2.インターネットの利用者とは
それと国勢調査による人口、プロファイルとの差異。
リアルとバーチャルの回答傾向や分布の問題もある。
この件については、既存の調査会社とネットの調査会社で、
なじり合いが続いている。(私見だが)
正直、付き合いきれないので、某メーリングリストも解除して久しい。

こんな状態でも、広告会社の提案現場ではネットリサーチは利用されている。
広告手法はインターネットが出てくる前の広告論を使っていたりする。
別に不都合はない。いや、なかった。
これからも、同じであろうか?

2004/11/27

ネット広告礼賛は鰯の頭

インターネットだけで世界を変えられる
と思っている人々がいる。
一方で、
インターネットでは世界を変えられない
と頑なに否定する人々がいる。

大多数は、そんなことすら意識していない、
企業側の戯言でしかない気がする。

キャンペーンという言葉は珍しくないが、
マーケティングとの関係性は知らないはず。
生活者にとって、企業のマーケティングなど
知らなくていいし知る必要もない。
株式投資でもしない限りは。

まして、インターネット広告やモバイル広告など、
アフィリエイト・プログラムに参加して小銭稼ぎほどの
意識しかないのが現実だ。
いや、業界関係者も・・・か。

その現状打破を目指したい。

輸入物のマーケティングを
日本から輸出できる産業にして、
日本発のマーケティング論を確立したい。

米国のネットバブルで日本もバブル。
欧米崇拝はこれで終わりにしたい。

2004/11/26

市場経済の正義と企業の社会的責任の狭間

一般的な話として、
利益至上主義は悪としてイメージされる傾向が強くないだろうか。
それが何故なのか、そして、企業が利益を追求せずに何をもって存在意義を語るのか。
問い掛ける言葉も平易な説明も探せず、悶々としていた。

で、私が行き着いたのは
「売れる商品が市場経済における倫理であって、売らなければならない商品は悪である」
という解釈と
「自分の妻に買わせたくないような製品を広告代理店が、消費者に買いなさいとそそのかすことはきわめて横着なことだ」(宣伝会議 1月号 P137より引用 この本は絶版らしい)
というのデビット・オグリビー言葉であった。

うっかり、出典もとの資料を保管しておかなかったため、
あいまいな記述になって申し訳ない。
判明次第改定するのでお許しを。

2004/11/25

ちょっとした皮肉と提案

仕事柄、業界誌にも目を通す。
宣伝会議の1月号(2004年12月1日発売)の
---
■メディア特集
見直される 新聞メディアの実力
各新聞社主催!新聞広告賞一覧
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を見ると新聞の広告賞が増えている。
しかし、新聞広告の月間売上が前年対比で落ち込んでいるのを、
カバーできる施策ではないだろう。
電通の単体月次売上高の推移を見ると、
半期の始まりである10月で新聞広告の売り上げが落ちている。
近年では稀な現象であることが数表から分る。
なお、アサツーディ・ケイ では、落ち込みっぱなしになっている。

これで証明するレベルではないが、
生活者の変化、メディアの変化、広告の変化は
決定的な状況ではないだろうか。
だとしたら、広告賞で広告主を盛り上げたところで、
マーケティングの中の広告である以上、
マーケットの変化が広告主を否応なく動かしてしまう。

もちろん、新聞が駄目だと言いたいわけではない。
適材適所があるのでは?と考えて欲しいのである。
でなければ、統合マーケティングコミュニケーション(IMC)など
矛盾である。
ブランディングも詭弁でしかなくなってしまう。

広告における効果は成果ではなく、
貢献によって語られる必然性はないのか?
体系的に、あるいは、論理的に研究し検証する方が、
賞金よりも広告業界の未来に役立つと思うのだが・・・。

気持ちだけ・・・で始めませんか

お金と時間の話になると、個人裁量になるのは殆どない。
それは、社会というか組織に属する以上、仕方ない必然だろう。

しかし

プロジェクトXは、いつも、「人・物・金」の無いところで生まれる。
そう信じたい。

ご賛同頂ける学術研究者はいますか?

2004/11/24

研究するには金が要る

ネット広告で研究費用を出してくれる会社はない。
みんな、自分の儲けしか頭にない。
しかも、目先の利益しか考える余裕がない。

研究助成では (財)吉田秀雄記念事業財団 がある。
既存の広告会社でも、他に目ぼしいものはない。

といって、ニーズやシーズは表に出てない。
研究テーマは何なのか?
資金はいくら必要なのか?
研究成果のレベルは?
期間の問題もある。
研究してもらおうにも、課題自体が分らないことばかりである。
何が一体障害になっているのだろう。
この情報過多の時代に、不足しているものがある。