アドテック東京が初心者向けになる？

数年前からアドバイザリーボードに業界の重鎮が消えて行き、半分は知らない方たちになって待った。

微妙な布陣なんですけど・・・。

あれ、御大のYさんいない。Eさんは復帰しても良いはずじゃないのか。あれ、大手広告会社が担当ドンピシャのセクションじゃないし、業務ラインが違ってないか？(部者や役職ではなく、「人」なのがアドバイザリーボードのはずだっけ。)

なんか、このイベントは何処に行きたいのか分からない人選になりつつあるような気がするのは、現場はずれて久しい波乗りペンギンの受け止め方ががオカシイのだろう。

初期からすると出展社も数倍になっているので、イベントとしてターゲットが広くなったはずだ。

当然、プログラムを見ると、初心者向けのトラック「Beginners」が出来ている。

・・・？

アドテックの「テック」って「テクノロジー」じゃなかったっけ。

テクノロジーのトラックはないのか・・・。

これは、

１．アドテクは普及してテーマとしては適さなくなった。

２．アドテクのテクを押しすぎて、「アド」がどっか逝った反動。

３．成り行き。

のどれだろうか。

そもそも初心者は、「広告」なのか「テクノロジー」なのか不明だな。

最初のセミナー「デジタルマーケティング」がタイトルに入っているので、「デジタル・マーケティング」の初心者か・・・。

そのあと、ビッグデータとかCRMとか、いや、体系的に意味わかんないです。

スポンサー枠なら納得できるけど。

ということで、商業的な成功は素晴らしいと思う。

イナモト氏新会社にDG出資

ゼロtoワンのクリエイティブ レイ・イナモト氏新会社方針 #宣伝会議 | AdverTimes（アドタイ）
http://www.advertimes.com/20160208/article217046/

世界的に有名なイナモト氏が新会社を作って、デジタル・ガレージが出資したというから、何か新しい試みが行われるはずだと記事を見る。

「デザイン・テクノロジー・データの3つを融合させて、新たなビジネスを生み出す企業にしたい」――と、レイ・イナモト氏は話す。

電通ブルーとかHDYのSIXと何が違うんだろうかと。

データから見つけた問題に、デザインとテクノロジーで、これまでになかった答えを出す。“新たな答えを出すもの”として、「これからデザインやテクノロジーの力がさらに増すのは間違いない」とイナモト氏は話す

伊藤穣一さんに聞いたら、どんな解釈が戻ってくるのか、聞いてみたい。
ここで言われている「デザイン」が構図という狭義の意味合いではないだろう。
言葉一つとっても、文字のままに読むのはキケン。

メディアや広告ビジネスの前提となっているのは、広告枠を売り、その枠に収まるアイデアを作るということだ。数十秒のCM枠や白いページ、広告看板に当てはまるモノを作るのがクリエイティビティだと唱えられてきた。

４マスの広告制作であれば確かに。
メディアニュートラルという志向もデジタル時代に出てきたんだが、これに対しての揶揄は含んでいるんだろうか。ニュートラルではあるものの、メディアを使うという意味では大差ないからね。

これからの本当のクリエイティビティはゼロから始まる必要があると思う。いずれにしても、クリエイティブであることが、生き残る術だ。クリエイティビティこそが、最後まで人間が人工知能に優る点だと思う

人工知能・・・やはり危惧はしているのね。
その、AIでは代替できない創造力は０から１であって、１から２ではないと。
０であるなら、前提はない。
うん、広告である必要もない。

広告である必要があったクリエーティブ・ブティックやホットショップとは立ち位置と成り立つ要素が異なるのだろうか。
だか、広告枠の販売を超えるという方向性は１０年前から、欧米では２０年前から動いていたように思う。それは、戦略とかブランドとか別のキーワードで括られているけど。
（アカウントプランナー、ブランドコンサル・・・とか、色々あったよ～）

さて、データから問題を見つけるという事でデータ・アナリスト（Webの場合はWebアナリスト）の解析一つで出発点が変わってしまう恐れがあって、優秀な分析者（データの読み方、マイニングが天才的な人）の有無で成否が分かれそうだと思う。
課題の発見と解決のビッグアイデアが必要という点では、過去と何も変わっていない。

永遠に解決しないテーマでもある。

googleの実力行使、広告ブロックのアプリ削除と代替策？

広告ブロックの問題なんだけど、一応流れがあるんで最近の所だけまとめておこうかと。
遡れば１５年前くらいから、「ポップアップ広告」「ポップアンダー広告」から始まるんだが、主流なのはモバイル広告の方なので割愛。

さて、グーグルは広告ブロックのできるアプリをガンガン削除して抹殺しているらしい。
もちろん、グーグルは正当な契約の上で、違反しているアプリを削除しただけでしかない。グーグルが大企業になったエコシステムの崩壊を防ぐためであり、メディア（自分たちの利益が損なわれるので）も非難したりしていない。
もともと、サムソンが仕込んだものだが、やはり対アップルなんだろうね。
以下、記事参照。

Google、広告ブロックアプリ「Adblock Fast」をGoogle Playから削除 - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1602/04/news113.html

参考：Samsung、Android版Webブラウザに広告ブロック機能追加 - ITmedia Mobile
http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1602/02/news068.html

これで終わりだと、エビルなグーグル、となるわけだが代替策（！？）をちゃんと用意してある。
その強化が記事として出てきた。
以下、記事参照。

GoogleのSafe Browsing、ユーザーをだますコンテンツを阻止へ - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1602/05/news061.html

グーグル、「Safe Browsing」適用範囲を拡大--合法サイト上の虚偽広告も対象
http://japan.cnet.com/news/service/35077423/

たが、そもそも違法な広告や詐欺を掲載するなんて、言語道断でしかないわけで、広告は生活者から嫌われたら終わりなんだという前提がぶっ飛んだ話になっている。
つまり、代替策は代替になっていない。問題は解決していない。
なぜ、ヤフーからグーグルに検索エンジンがシフトしたのか。
その生活者心理を忘れてしまったようだグーグルは。

もちろん、業界団体は分かっている。
分かっているから、受け入れられる広告にしましょうという運動を開始した。
以下、記事参照。

ネット広告業界団体IAB、“容認できる広告”の指針「L.E.A.N. Ads」プログラム立ち上げ - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1510/16/news054.html

アドテクによって広告掲載は効果効率がアップしたように見えて、それは広告主のメリット（ROIを高める）にはなっても、生活者（ユーザ）に負担というかツケが回っただけ。
本来、発信側と受信側はサーバを基点に相互接続負担している平等な関係であり、コンテンツを無料とすることが広告閲覧と相殺されて、成り立っている。
ところが、「無料にしてやってんだから、容量がデカくて遅い広告素材を大量」に送りつけて良いかというと、ユーザからすれば「我慢にも限界があるぞゴルァ」ということだ。
対価として成立するバランスがあるだろうと。

その上に、送りつけられる広告が「ろくでもないもの」だったり、広告ではない雰囲気で記事みたいに出てくるんだから・・・。

そんなわけで、米国で消費者運動に発展しないことを祈りつつ。
（※米国で消費者団体が動き始めて法制化されると、日本も右ならえっすよ。）

記事より広告がバズったらブームになる

ヤフーと合弁で日本に上陸したバズフィード。
ま、広告に対する幻想というか、誤解もあるんだろうけど、媒体在っての広告なんだけどなぁ。

日本版BuzzFeed、目指すは編集部が書いた記事よりも「バズる広告」
http://www.advertimes.com/20160120/article215293/

と思って記事を読んで一安心。

広告の販売はヤフーが独占。販売の開始時期については、「まずはユーザー増加に力を入れていく。まだ時期は明言できない」（高田氏）とした。

いきなり広告展開はしないようだ。
波乗りペンギン的には正しいと思う。
信頼のない面白い記事の集まった媒体という位置づけって、まとめサイトとか個人のブログで十分なのよね。いや、下手すると書き手によっては個人のブログの方が信頼できる内容だったりする昨今、食べておいしいネタをプロとして用意して貰いたいものだ。

BuzzFeed日本版会見は"意識高い系"祭だった #BLOGOS
http://blogos.com/outline/155954/

と、ここでブッ込んでいる記事があったので続けよう。
競合想定と目標値が質問であったらしいのだが、うやむやにしたそうだ。
いや～、そういうオチか・・・。

グーグルだけで7.8億件/2015年も削除した悪い広告

グーグル、2015年に悪質広告7.8億件を削除--1000人以上を投入
http://japan.cnet.com/news/service/35076730/

まず、数の多さにビックリ。全世界で掲載されている広告の数からすると少ないのだろうか？グーグルの2015年、総掲載件数が分からんので、何とも言えない。

で、記事に書いてある通りなんだけど、グーグル（ダブルクリック）のアドネットワークがブロックしても、他のアドネットワークは別なのよね。
ブラックリスト形式だと「広告主名」「ドメイン」「登録者」「代理者」なんかを変更するとイタチゴッコになって、詐欺サイトへの誘導やマルウェアの仕込を根絶できない。
もちろん、リンク先のコンテンツ（ウィルス）チェッカーの自動プログラムを走らせるとか、AI的な判定ソフトの導入で数は減らせると思うが、世界中にたくさんある広告配信業者のすべてが、コスト負担してまで運用してくれるかというと、過去を見る限りないね。

しかも、個人が広告掲載できるインターネット広告（特にグーグルの広告）は、悪質な広告を阻止しようとすると広告収入が激減してしまう。
グーグルは掲載後の対応が基本であって、掲載前の広告審査は無いのだから。
もし、事前審査すると膨大な広告審査を短時間で行わなくてはならなくなる。審査員の数も数万人単位で必要だろうし、現時点では不可能だろう。（いずれAIがやってくれるだろうが）

当面、広告表示すると悪いことが起きる＝広告は悪いもの、というネガティブなイメージが拡大しているので、編集記事に見せることで誤魔化すしかないのかなぁ・・・。

なぜ、コーラが飲まれなくなったのか？

記事を読んでいて、一番最後に引っ掛かった。

同社調査によれば「コカ・コーラの飲用経験もあり、ブランドへの好意度が低いわけではないが購買から遠ざかっていた」というユーザーが多いことから、今回のキャンペーンにより飲用機会を創出することが狙い。

ソースは下記の通り。

コカ・コーラ「ワンブランド戦略」で広告費増、10社にCM制作依頼も #広報会議
http://www.advertimes.com/20160120/article215222/

コカ・コーラはクリエイティブ１０本勝負でコンペした模様だが、インターネットによって多様化した現代社会で、ワンメッセージが届くのかが凄い疑問。
それが、核心を突いていれば「寸鉄人を刺す」なのは間違いない。

これはマーケティングとかブランディングとか大上段に構えた話をする前に、
一消費者として考えた方が良い気がする。
調査結果の読みは正しいと思える。
確かに、コーラを飲んだことはある。
コーラというブランドが嫌いなわけじゃない。
だが、数年以上コーラを飲んでいない。
皆さんはどうだろう？？

この状況で「はじめてのコークの味、覚えてる？」と著名人に語りかけられても、「覚えてますが何か？」と返して終わってしまいそうだ。
売り場にないとか、自販機が無いとか、販売の問題で手にしていないわけじゃない。
コーラは何処でも手に入る。
それは「飲用機会の創出」というポイントから、消費者側の動機を喚起しようという事であろう。

では、今まで喚起されていなかったのは何故なのか・・・と。

あらゆる世代の著名人を使うという事から、自分事化させることがCRで重視されたんではないかな。だが、自分事化されたから、飲まなくなってしまったというネガティブな面について考察したのだろうか。
ブランド調査の時点で、ネガティブワードは確実に出てきているはずである。
そこから、どんなインサイトを得たんだろう。
読み間違ってない！？

いや、だからこそ、直接的な課題解決が難しい事態になったのかもしれない。
うん、オジサンたちの世代だと「体に悪い」というイメージがある。カウチポテトにコーク、それが象徴的なワードである。
カロリーの問題は「ゼロ」で解消したはず。
だが、ここを突っつくよりは、過去の清涼体験を喚起することでコーラを、衝動的に飲みたい方向に持って行ければラッキーである。

・・・。
しかし、折悪しく日本でも食の問題が事件として拡大しつつある最中。
（マクドナルド、廃棄したはずの食品が流通する、信じられん・・・）
安心安全が前提となる今、コーラを口にする理由に「安心安全」はないのだろうか・・・と。
まず無理だろう。
コーラの原材料は「超極秘」だ。安心安全を訴求できない（根拠が提示できない）。
飲み続けると良いことがあるのかというと米国消費者団体の絡みで、藪蛇である。
エナジードリンクとは別物である方向で、カフェイン飲料のリスクから遠ざけておくべきだろうから、日本でも訴求表現には気を付けないとダメだ。
そうなると、誰でも飲める嗜好品的なモヤッとした感じしか表現的には残らない。

結論は同じか・・・。

WatsAppが広告以外のマネタイズというから

WhatsApp、完全無料化へ──広告以外のマネタイズ方法のテストを開始 - ITmedia ニュース
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1601/19/news057.html


この記事を読むだけでは、新しい方法という中身が分からない。
もし、企業側の公式アカウント課金ならばLINE@と同じもので、新しいというには今二つである。現在、二年目から利用課金している所から、ずっと無料になる部分は広告課金していれば無料であるサービスがあることを考えると、それ自体の評価も難しい。

トラフィックフィーとか企業側への課金スタイルが変わるのかもしれないが、ネットの収益は「広告」「課金」「EC」の３つしか存在してないよね～という基本原則は変わらない。企業側に課金するのは、ユーザ課金が当たり前だった頃からすれば、新しいと言えるかもしれない。
企業が負担することによって消費者が無料で利用できるサービスは、企業側にメリットと負担できるコストである場合に限った場合は会員サービスなどの特典になるし、採算性を度外視した社会貢献(CSR的な)事業であったが、これを一般利用者にオープン化するところはネットならではの低コストが活かされているのだろう。

テストの経緯をしばらく見守ろう。