理念なきメディア

いずれ淘汰されるのだが、こんな事は偉人が指摘している。
ホンダの創立者である本田宗一郎（故）氏が「理念なき行動は凶器であり、行動なき理念は無価値である」、けだし名言。

ネット時代に「理念なきメディア」が文字面だけで情報伝達すれば、その結果は凶器である。
かといって崇高な理念も情報伝達しなければ存在しないも同然である。

広告する側も提案する側も、メディアを選ぶべきである。
第三者機関に承認してもらわなければならないメディアに「何の価値があるのか」問いたい。
伝えるべきモノがあるメディアに広告してこそ、理念あるメディアを助け、社会の役に立つ広告が認められるようになるのではなかろうか。

広告業界用語での「スペースブローカー」

媒体枠を売るだけの広告会社を蔑視した言葉が「スペースブローカー」だが、実はネット広告もモバイル広告も「スペースブローカー」が主流だ。

証拠ならある。
CTRだのコンバージョンだの言いながら値引き勝負しているではないか。
薄利多売のロングテールモデルではグーグルに持って行かれるだけである。
もっと、別なところに労力を割き、生き残る道を探すべきだと思うが・・・。

円高、株安、原油高騰、温室効果ガス削減と広告

タイトルで気が滅入った広告業界関係者も多いだろう。
間違いなく、北京オリンピックだけではカバー出来ない広告不況が見えている。
物価は上がり、賃金は上がらない。
消費者の財布の紐は固くなり、広告主の歳出削減は強化される。
もちろん、消費者の目は厳しくかつ肥えている。
これを騙そうとする詐欺師が広告の名を騙り跋扈するため、規制強化を呼び込む事になる。

歴史は繰り返す。

一方で新しい局面も迎えつつある。
出生人口が減り労働力の確保が難しくなっているため、正社員化して質の向上に努める企業も出てきている。
また、海外に人材を求めたり、ファブレスな企業形態も珍しくなくなっている。

さて、ネット広告やモバイル広告に出来る事は何が残っているのだろうか。
広告主は100%のCTRやコンバージョン率を求めているなら、成果報酬型で対応するだけで安泰だろう。グーグルのアドセンスを使えば、何も問題ないはずだ。
バナー広告も動画広告も、制作費と時間の無駄である。
テキスト一行で、事は十分だからだ。

2008年のモバイルマーケティング

実は、2007年のモバイルマーケティングというタイトルで書くつもりだったが、他の人が上手にまとめてくれるはずなので、止める事にした。
面白くないし・・・。

で、2008年にしてみた。

幾つかキーワードがあるけど、波乗りペンギン的な言い方で煙に巻いてみる。

・奢れる者は久しからず
　類似：人は城、人は石垣、人は堀。情けは味方、仇は敵なり(武田信玄)

・金の卵を生む鶏はいない
　類似：モバイルマーケティングに近道なし

・利口者ほど馬鹿になる
　類似：策士、策に溺れる

適当に意味づけてね。

さて、フルデジタル化まで3年となる2008年は、思惑が入り乱れる混沌したステージになる。
結局、今日の売上、自分の都合、という近視眼的な人達は淘汰されるだろう。
もちろん、その中でイキナリ主役に抜擢される人も出てくる。

2008年に抜擢される人でも、成果主義の反動的な人事が行われたら注目だと考えている。
客観的に検証できると思われるデータ至上主義は、数値化されない部分を切り捨てているという自明の理を浮き彫りにするので、その自明の理を評価する人事が企業の競争力を数倍以上強化するはずだ。
なにしろ、切り捨てていた部分にこそ「右脳＝感情」というモバイルマーケティングのヒミツが詰まっているのだ。金で買えないシロモノだけに価値は高い。

一つ、論理的に構成されたデータオリエンテッドなサイトが成功し続けた例はあるか？

やって良い事と出来る事は別だ

物事を判断する立場にある人は、
技術的に可能であっても、法制度上可能であっても、
やって良い事と悪いこと、つまり倫理観を誰よりも大事にして欲しい。


業務だろうが何だろうが、
人として考えるべきだし、出来ないんなら判断しちゃいけない。
判断するなら、その責任を負うべきだろう。
また、それすら認識できない奴に権限を与えてはいけない。


広告が広告であるためには、
広く遍(あまね)く生活者へ伝える意義がなければダメだ。
悪い物なんて言語道断だし、無意味な広告も削ぎ落とすべきだ。



中堅がいなくなるほど短期間で辞める会社とか、
正社員より契約社員や派遣社員が多い雇用責任を果たしていない会社の企業とか、
休職したままで退職する社員が毎年何人も出る会社とか、どんだけ非人道的なんだか。
それで出した経常利益の額を見比べる株主や投資家も、同罪だろう。
最近、不祥事で倒れる会社の社内事情は、似たものがあると思う。


広告費は打出の小槌でないことを知るべき頃なのだが、
茹で上がるまで気が付かないんだろうね・・・尻尾のあるカエルさん。

広告の主要業績評価指標

頭文字をとって、KPIといわれる奴だ。
メディアビジネス、広告ビジネスでは、あまり役に立たない指標の一つでもある。

何故か？
理由は簡単だ。

連続的な業績評価が可能な製造業と違って、
四半期ごとに劇的な変化を見せるからだ。
もちろん、季節要因で・・・だ。

しかも、ネットやモバイルは一年もあれば市場環境は激変している。
昨年対比も意味がない。

単純に、セル・スルー・レートが一番。

次世代型広告会社

考えるだけなら無害かと思い、ADKインタラクティブCOOの横山氏にインスパイアされてみる。

まず、現状の広告代理モデルに頼らないのは必須だろう。
どの広告会社も目指している方こうである。
パートナーシップモデルである。


既に欧米では定着しているのだが、日本では、まだ、広告媒体の販売が主体だ。
インターネット広告でもモバイル広告でも、やはり変わらない。


とはいえ、既存のマスメディアを取り扱う広告会社と戦っても、
ネットバブルに乗って成長したベンチャーと体力勝負しても、
無意味だ。


どちらにしても、発注する広告主にもメリットはない。


確かに知見が豊富な営業をエキスパート化する発想はあるが、
この育成はeラーニングを使っても短期養成は不可能だ。

経験を積むには時間が必要だ。
全メディアを制覇して、業務に必要な部署を一通り回るのに、
最短でも6年は掛かる。

逆に、それだけ経験を積めば一生使える人材になる。
今ですら、マーケとＣＲを経験している人は少ない。
ＭＢＡは多いけどね。


大手クラスだと、部門の固定化も多いというか
ジョブローテーションがないケースもあるので、
もともと無理な話だろう。


といって中小では経験自体が積めないケースが圧倒的だ。
100万円と10億円の予算の差は、担当する人間の経験からすると、
動く金額よりも人脈や情報の点で比較にならない。


ということで、全体を統括する役割を担える人材育成は困難を極める。