それ、間違ってます。就活の情報はリアルで探しましょう。

微妙に違うことを書いてあると、気になってしまう波乗りペンギンです。

今回の素材はこちら。

(2017卒必見）広告系業界まとめ - NAVER まとめ https://matome.naver.jp/odai/2143652019593402501

のっけから雑な説明ですが、広告なんて普通の方から見れば、そんな解釈なんだろうと思って読み進めたのが間違いでした。

広告業界とは？
新聞やネット、テレビなどのメディアにある広告枠を使って、企業の依頼を受けて広告やCMなどを提供する仕事です。

違います、違います。提供するんじゃなくて、企業に販売して手数料を得ているんです。
テレビ番組の最初と最初にある「この番組の提供は～」というフレーズを連想しましたが、まさか、その提供という意味じゃないでしょうね。

今後は色々な企業が新しい市場を求めて海外進出をするので、広告みたいな宣伝方法というのは、今後も企業の経営戦略の中では、必須の技術となります。

「広告みたいな宣伝方法」「経営戦略の中では、必須の技術」といった謎のフレーズは、どこから出てきたのでしょうか。
ソース元が日本語と解釈を間違っています。
もはや、何を説明したかったのか読み取れないですよ。

広告業界の今後

このパラグラフは日本語に訳した文章を読んでいる気がします。
「テレビ、雑誌などのメディアの視聴率」って漢字の通りであれば、雑誌は聴くことができないので「視聴率」という言葉は使わないんですよ。普通に、「影響力」とか使えばよかったのに。
その後、何の脈絡もなく交通広告の話とか出てきます。ここは、スルーしておきましょう。

総合広告代理店

ここの説明は「テレビや雑誌、新聞、ネットなど様々なメディアを扱う広告代理店の事」となっていますが、大体そんな感じでしょうか。
あとの説明は、ソースが一体どこなのか気になるほど、なんか違います。もう、全文引用して指摘するのが面倒になりました。

ざっくり否定しておくと、総合広告会社はテレビ媒体の売上比率が高いのです。少なくとも、十年前なら。

専門広告代理店とハウスエージェンシー

ここの説明も涙目です。
専門というより専業という単語を使う方が現代的かと。
また、ハウスエージェンシーは株主が広告主で、外出しの宣伝部です。
規模が大きい場合は、グループ企業や広告主の取引先、通常の取引も行います。

その後もネット広告ベンチャーへとページリンクがあるのですが、あまりに怖くて見れません。

■2021.02.05追記

広告業界の分類というか、企業の概要を把握できる代名詞は使えない昨今。

特に、業態変容(DX)もあるので、今ある事業や業務も来週には終了のリリースがあるので、就活は大変だと同情する。

では、どうやって絞り込むのかということになる。

純粋に広告の販売で成り立っている昔ながらの広告会社は、グループの一つの機能として存在する程度である。

欧米と同じ様になったということだね。

そうすると、企業規模かやりたいことがあるかどうかで選り分けるしかないんだけど、学生で自分のやりたいことが明確な人は少ないだろう。

だが、間違っても自分探しの旅(片っ端からセミナーに出る)に出ないように。

メンタルをやられるよ。

生活の安定を望むなら、広告業界は諦めた方が良い。

新しい物事に好奇心を持ち続けることができないと、生きているのが辛くなる。

また、地味な作業を反復させられる最初の数年は、中途半端な夢を、勘違いを、削ぎ落していく。

自分の才能に自信がある人は、就活しないで創業した方が良い。まぁ、できるものならね。

そのうえで、ざっくり仕分けてみるといいだろう。

電通グループ、博報堂DYホールディングス、ADKホールディングス

サイバーエージェント、デジタルシフトホールディングス

Zホールディングス、楽天グループ、カルカチュアコンビニエンス

アドビ、アマゾン、アクセンチュア、グーグル、フェイスブック、アップル、ツイッター

NTT、KDDI、ソフトバンク

うーん、大手だけでも沢山ある。

他にも、子会社に広告を主業とするものが沢山ある(JR東日本企画とか東急エージェンシーとか)。

もし、英語が得意でネイティブ並みなら、外資系も選択肢に入るだろう。あ、楽天グループも社内公用語は英語だったね。実力主義で主張できない人は生き残れないスリリングな環境が魅力だ。しかも、極東の子会社は社長の去就や合併であっても、当日聞かされることがある。当事者であっても・・・。

ストレス耐性があるなら、大企業の子会社は適性があるはずだ。親会社から素敵な通知が降ってくる。それは、新しい事業だったり、統合だったり、売却されたり、降臨人事だったり・・・。でも、福利厚生は充実している。
個人的にはお勧めしない。(ドコモと電通の合弁会社であるD2Cを筆頭に)

親御さんが心配しない人なら、創業から10年前後の成長企業も選択肢の一つだ。

創業社長に魅力を感じたら、飛び込んでみるのも人生である。

数年で役職が付き、仕事を任されたりする醍醐味がある。