盆と正月が一緒に来る

悪いことではないんだけど、作業に埋もれると思考停止になるのが問題。 質は低くなるし、ミスも多くなる。業績好調だと、人が疲弊しないってことはない。 殊に広告はサービス業なので、皆が忙しくて作業に追われると、必ずトラブルが起きる。 するとリカバリーに手間暇を取られて、さらにトラブルを呼び込む。 といって、人員を増やせば解決できるかというと、気が付いたときは後手後手になっていることが多い。しかも、ネットやモバイルは、アナログメディアと違ってハッキリ業務に現れる。 

 なぜか？ 一つは、「層の厚さ」だと思う。 アナログメディアは50年以上の積み重ねで、職種に依らず広告業務を知っている人が多い。つまり、異動で調整できることが少なくない。 しかし、ネットやモバイルは特定の部署にいる人以外は、広告業務を知っている人が少ない。 ネット専業は致命的だ。同業他社からの中途採用以外に手はないのだ。 新人や異業種からの中途採用の場合、研修やOJTによって、現場がより疲弊するケースが後を立たない。現場がパタパタと倒れていく中、人員増強をしても事態は悪化しただけという経験を持っている人も多いはずだ。 

 もう一つは、「知識の深さ」だと思う。 いつも忙しいと、振り返って物事を整理したり、体系的に考える余裕がない。 情報を加工してストーリー化できなければ、物語は生まれない。 物語がなければ、語り伝えることがないわけで、業務マニュアルを渡すだけのことだ。 ならば、業務マニュアルを読めばいいのかというと、そうは問屋が卸さない。 書かれていることは結果であって、原因ではない。 操作手順であって、業務における意味はない。 なぜ確認を二人の人間が別々にするのか、部署を跨いで承認するのか、この作業がある意味を理解しなければ、マニュアルもゴミ同然だ。 アナログメディアは教育係として、ミッチリと教えてくれるだけの知識経験を持った年長者がいる。 ネットやモバイルにはいない。 5年もすれば管理職となり、現場を見ることは愚か、自分の首や会社の存続の為に時間を取られるからだ。

経営効率を上げる方法

広告業界だけじゃないと思うので、波乗りペンギンが偉そうに書くのも如何なものかと思いつつ、やっぱり書いちゃうのを許されたい。

さて、タイトルは経営効率にしたが、業務効率でも何でも構わない。
要は、無駄が多い会社が「成果主義」の名の下に、効率的だと思われていることが腹立たしいのである。

価値創造を企業価値とするならば、効率は非効率になる可能性を考えたことはあるだろうか。
能力の高い(この定義すら問題だが・・・)社員だけを集めても、組織として強力で効率的になるとは限らない。いや、面倒だ、在り得ないと言い切ってしまおう。

離職率の高い会社、どんなにROIが高くても、あまり先は長くないはずだ。
理由は簡単だ。
離職率が高いというのは、根本的な問題が内在していると思われるからだ。
・ちゃんと採用機能が働いていない。つまり、社内の人材マネジメントが不全。
・研修や部署内での支援できる人間的な余裕がない。つまり、効率的過ぎる業務環境。非人間的。
・人事考課における形式的な評価、相互信頼のない上下関係と人望のない社員の蔓延。
・クリエイティブクラスの流出による暗黙知、企業文化の不在。
と、書き出せばキリがない。

定着率が高いといっても未来永劫、安心は出来ない。
どのみち、同じ事象が確認されるはずだ。
人間も馴れ合えば凶器(狂気)、大企業病の根源だ。

どちらも共通するのは形式的と惰性ではあるまいか。
書いてあることしか分からないとなれば、マネージャーは不要だ。
指示通りに動けばいいのなら、人間は不要だ。
効率を追求するだけなら経営者は不要だ。
そう、人間がやることはない。
優秀な経営指示ソフトウェアを開発して、スーパーコンピューターに任せればいいのだ。
今日、チェスや将棋でも、人間のトップレベルを凌駕する時代である。
※恐らく、プログラムを書いたことがある人なら、バカな話だと気が付くかもしれないが、世の中は怖い。 真に受ける人たちが沢山いるのだ。

作業も人がやるから指示は簡単であるが、ロボットに作業させたら指示は大変難しいことになることを知らないのである。
それこそプロセスをステップごとに解析する必要があるわけで、製造業ならロボットによる24時間オートメーションという大量生産で、コスト削減になるかもしれないが、サービス業はそうは行かない。
いや、製造工場ですら否定気味のところもあるほどだ。
商品の短命化による頻繁なモデルチェンジによる製造ラインの作り変え、BTOなどの対応では、人間の柔軟さが見直されているはずだ。

人を育てるのは手間暇は掛かるが、育てば阿吽の呼吸が生まれる。
一から説明をして、理解度を確認する必要がなくなるから、効率は高くなる。
これが部署外、社外へと広がれば、その効用は明らかだろう。
人材排出企業が強いわけを考えてみると良いだろう。