アドウィアジアが始まる

アジア初開催、「アドバタイジングウィークアジア」始まる #ブレーン | AdverTimes（アドタイ） http://www.advertimes.com/20160601/article226277/

だからなんだという話だろうか。
輸入イベントとしてはアドテックがあるという話はあるのだが、ここ数年の気になることが現実化してきた象徴なのでピックアップした。

一つはインターネット広告の伸長と共に、デジタル化を進めていこうという人と
デジタル化を取り込もうとする人がいるってことね。
前者と後者は似て非なるもので、アンチデジタルではなく広告を崩していくのか守っていくのかという根っこが違う。

アドテックのボードメンバーから電通が消え、参加者もコアな方が参加しなくなっているらしい。世代交代とか、適材適所という言葉もあるんだけど違和感あったんだよね。
そこで、「広告」をテーマにアドテクも含むというアドウィアジアが、電通に事務局を置き代表に電通出身者がなっていることで、納得がいったんだよね。

確かに、海外ではインターネット広告が主力となっているし、日本もそうなるのであろう。一方で、ネット広告が広告であり、広告は悪いものだというイメージが定着しつつある。これは、大手広告会社だけでなく広告主も媒体も都合が悪い。
焼畑的な購買にだけ絞れば効果効率を高めるネット広告は歓迎だが、広告を見なくなるだけでなく嫌悪感が強くなると、掲載するだけ一部のユーザからの突き上げを回避するためにインパクトのある尖った広告が打てなくなり、競合他社と表現的(メッセージの強さ)に差違化できなくなってくる。(カップヌードルの不倫元アイドル批判とか)
そして、リーチをローコストで獲得し新規顧客の誘引を図りたいのだが、それもできなくなる。では、事前にターゲティングしてやれば問題ないじゃんという話もあるのだが、それだと数が確保できないし事前のターゲット設定が間違っていなければ、という現実に直面する。
テストマーケや調査は精度が上がっているとはいえど、どの企業もできるものじゃない。
発売前の商品に数千万単位でお金を使うのだがら、開発費は高くなる。
日本は消費者の嗜好に合わせて商品開発サイクルが海外よりも短い。
規模の問題もあるしね。(日本は1.2億人なのよ、所詮)

そうすると、広告を長年作ってきた人からすると、アドテクとか言って広告をデジタル化したような言葉を使ってはいるものの、だれの為にもならなくなっているのを変えなきゃならんということだろう。
二十年掛かっているが、今さらでも遅くはない。
ただ、かなりダメージは深刻なので、イベントを通じた教育や発信は長い時間をかけて浸透させる必要があるし、もっと多くの人を関係者を巻き込まなくてはならない。
こっちに協力要請も来ていないところから見ると、不安だ。

刷り物がなくなる日

E Ink、“フルカラー”電子ペーパー技術「ACeP」発表　まずはデジタル広告から - ITmedia ニュース http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1605/25/news138.html

ビットコインなど仮想通貨を規制する法改正案が成立 - ITmedia ニュース http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1605/25/news139.html

顔写真1000万件から特定人物を8.31ミリ秒で発見―――東芝、ビッグデータの高速照合技術を開発 - ITmedia ニュース http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1605/25/news157.html

かたやポスターを印刷しなくてよくなるし、仮想通貨は紙幣を印刷しなくてよくなる。指名手配犯のポスターも印刷しなくてよくなる。
そう考えると、デジタル化もリアルに感じられるようになる。

一方で、ビッグデータ解析なんて話は、アナログで済ましていたことがデジタル化されることで格段に容量が増えそうで、AIでなければデータの掘り起こしすらできない気がする。
デジタルサイネージでは効果検証のために、通行人の年齢や性別を自動取得するシステムもできている。これを指名手配犯探しに応用すれば行ける。
仮想通貨は匿名性がカギなんだけど、これが追跡できるようになると詐欺などの経済犯罪は検挙率アップは間違いない。
でも、どんだけのデータ量になるか・・・。

デジタルマーケでもデータがあるのかないのか、取得する必要があるのか、あっても使えるのか、取り扱いがむつかしい。
これを一意性を持たせた顧客番号に紐づけて分析するとなると、どんな処理が必要になるのか考えたくない。
クラウドで処理速度や記憶容量は確保できたとして、運用維持費はどのくらいになるのかな。外部のデータベースとも連携しないとダメだろう。

だったら、普通に広告出してリード獲得したらメール送って、購買者だけ会員化した方が人の処理範囲に収まってコントロールしやすいのではないだろうか。
少なくとも、大企業しかできない世界になりつつあると思うんだが。

スマホ動画広告市場は必ず来る！？

スマホ動画広告市場はいったん踊り場が来るが、その後スパークする。～その間でテレビがプログラマティック対応できないと主役は逆転する～
http://g-yokai.com/2016/05/post-381.php?platform=hootsuite

言わずと知れた業界人間ベムこと横山さんのエントリー。
もう、神です。

そて、波乗りペンギンは記事の指摘にある従量課金制の通信問題がWifiで解決されても、スマホ動画広告はゆるりとした拡大になると予測してます。
テレビがスマホに移らない(映らない)と、ドラマや映画だけでは隙間時間を埋められないからです。そう、モバイルは隙間を埋めるメディア端末です。

モバイルで勘違いするケースが多いのは、一番利用している場所を出先だと思っていることなんだ。調査によると自宅だよ。
その点では、従量課金やバッテリー問題は解決するんだけど、なぜ動画視聴が今後伸びるのかという部分があるよね。
もう、流行ってていいわけじゃない？
そう考えていくと、コンテンツの問題しか残らないんだよね。

追記　2016.9.6.

日本で投資拡大、ツイッター副社長が方針　　：日本経済新聞
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO06889940V00C16A9X1D000/

米国ではツイッターをブランディング動画広告のメディアとして使っているそうだ。
日本の利用者は多いということで、専門チームを編成して頑張るって記事だ。
他の媒体に執筆している記事では、大人の事情でマイルドな書き方をさせてもらっているが、ネットでブランディングをしようとする広告主は多くないうえに、対象は若い層になるので広告主は絞られる。また、テレビの影響力が落ちているとはいえ、それでも半分以上にリーチするのがテレビだ。
あくまでも補完、としての利用からスタートになるはずなので、すそ野が広がるには中長期的な取り組みになろうかと。

いくつか調査結果を見ていると、動画視聴にはコアな層ができているので、定着はしているとみていいだろう。ただし、普及ポイントは超えていないと現時点で見ている。
いや、普及ポイントを超えられずに数年が経ってしまっているといった方が良いかもしれないね。

テレビCMを止めてネットシフトのボンカレー

残念ながら、有料記事だったり登録利用者しか読めないコンテンツなので、読めない。


ボンカレーが広告宣伝費6割減なのに売り上げ微増、コンテンツ「熟読率」を測定して動画に誘導強化
http://business.nikkeibp.co.jp/atcldmg/15/132287/020900110/

マス広告からの転換で売上成長120％も達成！ボンカレーが進めるプロモーション施策 (1/2)：MarkeZine（マーケジン）
http://markezine.jp/article/detail/22554

仕方がないので、別ルートから読む。
だが、有料なので内容は書けないじゃん！！

記事には直接関係ないところで話を書かねばならない。
大丈夫、この手の話にはパターンがあってオチがある。

・認知率が高い社名や商品名を持つ会社が既存広告を減らしたり、予算削減をする。
・ターゲットが絞られ（母数が減るのが現実）て、広告の費用対効果(ROAS)は上がる。
・効率を追求し、売り上げも落ちないため、数年に渡り施策継続する。
・数年後、売上下降し商品単価が下落、会社の業績が悪化する。

以上かな。
ボンカレーは違うかもしれない。店舗への営業力が強い場合、競合他社の影響、によっては市場環境という前提が崩れるからだ。

エクスキューズはこれくらいにして、実際見たケースから話を書いておこう。
ネットに限らず商売は、「新規」「リピーター」によって構成されている。
　※リピーターは細分化して分類するんだけど、ここでは問わない。
アドテクで効果効率を追求しているのは、実は広告のリピーターなのね。
だから、ネイティブアドと組み合わせるのは新規の流入増大が本当。
しかし、どっちにしてもターゲットが絞られれば絞られるほど、ROASは上がるんだけど、ターゲットでない人たちには広告は届かないので、状況によってはブランド力が弱くなる。
企業の言い分だと、顧客の囲い込みが出来て安定する様な言い方になるんだけど、顧客の年齢が持ち上がったり、趣味嗜好が一方向になっていたりして、変化が起こらない顧客層に対応する企業になってしまう。
こうなると、競合他社や異業種参入による市場環境の変化には弱い。
新規顧客の流入を少なくして数年経つと、知名度はあってもブランド力は相対的に弱くなる。価格が同じなら、他社へ逃げてしまうのだ。

ネイティブ広告って、何なのか。

これスゲーよと二年前に社内で誰彼構わず話をして、ガン無視されて何の関与もしていない波乗りペンギンです。
悲しいです。

今回は、ツイッターからの勉強になるtogetterです。

高広伯彦さんによるネイティブ広告に関する公開講義http://togetter.com/li/968296

以上

ココから下は蛇足なのでネイティブ広告と直接関係ない話です。


もし、月額課金で広告はないが、良いことしか書いてない情報サイトがあったら、良いと思いますか。まぁ、誰にとって良いのかによると思いますが、そこには商品や企業から人に至るまで、良いことを取り上げるだけです。比較なんかしません。批判なんかありません。でも、事実しか書いてません。

また、無料で広告がたくさんあるけど、比較に批評に辛口で辛辣な記事がある情報サイトがあったら、良いと思いますか。主観的で感情的な文章です。事実かどうかはわかりませんし、主義主張は一貫してません。昨日批判していた商品が、他社との比較では絶賛されてます。

という極端な組み合わせのメディアがあったとして、どれなら信用できるのでしょうか。
単なる思考実験みたいですが、あるパターンを実践して流行りませんでした。(苦笑)

やったのはこんな感じの情報サイトです。
・無料です。
・情報は広告主から提供されたものです。
・すべてに読者の得になるメリットが必須です。
・掲載する情報は確認できる事実以外禁止です。
・リンク先のサイトも同様に確認して、修正に応じない限り掲載しません。
・法規制に絶対順守で、未成年に悪影響があるものは掲載できません。

気が狂っているとしか思えないでしょうか。
実際は、もっと気が狂った内規で運用してましたけど、何か？

とにかく、ユーザーからのクレームをゼロにする前提で作りましたから、当時のネット代理店からの抗議に営業は四苦八苦してました。これは、広告ではない！と・・・。
関係者は分かりましたね。そう、あれです、あれ。15年前にこの業界にいた人なら知っているはずです。呆れたはずです。

今は影も形もなくなったという結果だけが残りました。
まぁ、ネイティブ広告が凄いと思った個人的な背景です。

以上、蛇足でした。

偉い人による広告会社のデジタル化問題

なぜ日本のエージェンシーはデジタルシフトできないのか？：対談 電通アイソバー得丸氏 ✕ 元オグルヴィ馬渕氏
http://digiday.jp/agencies/how_japanese_desital_agencies_survives/

出世しないから。
辞めちゃうから。

クライアントも広告会社も・・・。

あと、人を育ててないよね。
横の関係も金になるところだけ。

ネット広告で位置情報は上手く使えない

なぜなら位置情報の精度が低いから。
米国のGPSは軍事利用されない様に、ワザと精度を落としている事もあって、誤差が生じるのはご存知の通り。
そして、ほとんどの端末はGPSデータと基地局情報から位置を割り出している。
日本の準天頂衛星を使えば、誤差数センチになるらしいが、対応チップを搭載してないのよね。

【情報更新タイミング】

スマホで地図アプリを使っていて、現在地点と全く違う場所を表示された経験はないだろうか。
あれ、GPS情報が更新されていなかったり、プライバシー設定でGPS情報をサイトに渡さないようにしている場合に起きる。

それと、GPSからの情報を受けるには屋外でも開けていなきゃ測位精度が落ちたり、複数のGPS衛星から電波を受けられないと駄目らしい。
時間も掛かる。

この状況でO2O利用とか、周辺に来たぐらいの話で、本来出るべき効果が反映されない。
悲しい。

【ズレの許容】

実際、５Mもズレルと違う通りやビルになる。
小さな店舗だと3Mで違う店になる。なんで、ビーコン使って精度を高める必要がある。
ただ、ビーコンとWebアクセスを紐付けるのって、どうするのか不明。
個人情報的にも気掛かりだ。
店舗用のアプリであれば可能だが、結構限定的なデータだよね。

【サイトの対応】

広告主というかWeb制作会社が、位置情報を使った広告からの流入を、どう返すかという問題もある。
クーポンとか発行して、近くの店舗をGPSデータを端末から貰って表示する程度だろう。

なんか、盛り上がってないんだよね。
チラシ配りをネットで劣化したみたいな感じ！？

【どう使う位置情報】

大体近くにいる人、という前提でシナリオ組むしかない。
店舗内だと専用アプリにビーコンから配信するセール情報やクーポン程度。
これ、フェリカで失敗した経験なんだけど、顧客からのアクションは期待してはいけない。最初の一歩は、どんだけ敷居を下げるかに尽きる。
やりすぎると嫌われるし。

位置情報については海外から日本参入した会社もあるので、聞いてみるかぁ。

■追記　2018.3.15.

すっかり、追記を忘れて一年経ちゃった。
で、xADに位置情報の話を聞いたり資料を見たりしたんだが、実は店舗協会まで把握するシステム(ロジック)は分かるんだけど、その起点となる人の位置情報精度を高めている部分が分からなかった。

オンラインからのオフラインで来店したかの判断もあるが、もう一つあるのが購買までは顧客を特定して紐付しなきゃわからないので、ここがプライバシーの問題と相まって、越えられない壁なんじゃないかという気がする。

なんで、今更追記したかというと、xAD改めGroundTruthが電通と資本業務提携したからだ。

電通が位置情報マーケティングのGroundTruthと資本業務提携、 DMPとのデータ連携開始 | Web担当者Forum
https://webtan.impress.co.jp/n/2018/03/15/28691

それで、「People Driven DMP」とデータ連携するらしいが、これが購買まで分析するというが、それってカード会員登録した一部の顧客をパネルとした推計値じゃないかと思うわけ。なんか、実数把握みたいな書き方に感じるのは、波乗りペンギンだけだろうか。

で、要は誰が買ったかという話を一旦除けておくと、オンラインから実店舗での購買が推計であれ掴めるのは大きい。
ネット広告はECのオンラインtoオンラインで使われたところから、実店舗を持つ小売り流通に(販促として)使ってもらえるデータが用意できたということになる。
どのくらい店舗ごとに送客できたのか、アンケート調査でキャンペーンが終わった後に、推計値として分かったことがリアルタイムに近くなっていく。
チラシ等に比べて、ネット広告ならリカバリーしやすいしね。